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2020年3月30日 (月)

肺炎BINGOと都市封鎖による霧吹き効果

COVID-19の病原ウイルスであるSARS-CoV-2は環境中の感染力保持期間が少なくとも72時間、さらに米CDCによればクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」内で乗客下船から最長17日後、微量のウイルスRNAが検出されたそうだ(感染力の有無は不明)。SARS-CoV(2002年~2003年流行の重症急性呼吸器症候群の病原コロナウイルス)の長く報告された実験でも9日間である。なにその長期間、それってノロウイルスの間違いじゃないの? (ノロウイルスの環境中の残存期間は1ヵ月以上)
地政学的・制度的・医療技術的に世界一レベルの追跡能力を持ってるシンガポール政府が、1月か2月時点で感染経路を追えない患者がいた。3月29日時点で感染者数合計802人のうち国内感染14人の経路が不明つまり、かなり長時間のインターバルを経ての、モノを介した接触感染と推定される(ぜんぜんちがう可能性もある)。
日本は医療制度法令リスク諸々の理由によりPCR検査自体をかなり絞ってるため、軽症および無症状感染者は陽性が確認されてる人数の10~30倍ほどと考えるのが妥当かとおもう。3月29日時点で陽性2436人、重症65人、死者65人、退院975人(NHKweb特設サイト最下段・前日までの集計)。少なくとも24360人~73080人ぐらいがSARS-CoV-2に感染してると予想できる(日本だけ残存期間が短くなる特殊条件でもない限り。もしあるなら国内でもっと地域差がないとおかしいのでそれは無理筋かとおもう)。
たとえば2月24日時点の中国CDCによる感染者44672名についての報告された死者数から逆算する。死亡率2.3%=65人(重篤者数に含まれる)を基準にすると
・軽症81%として2289人
・重症14%として395人
・重篤5%として141人
重症重篤患者の割合が少ない(死者を「少ない」とか表現するのはまちがってる。亡くなったヒトはかえってこない。国内国外問わず亡くなった方に哀悼の意を表します)のは医療崩壊が起きてない証拠。しかしこの集計が「発症者」のみの数値であり「感染者」の数値でないことは確実で、他国の状況をそのまま当てはめると、国内で2万~7万人ぐらいの無症状感染者が隔離されずに市中感染を拡げてる状態とゆうことに。感染者2万人なら1万人当たり1人以上、感染者7万人なら2千人当たり1人以上だ。都市部なら簡単に接触する割合だ。むしろ出会わないことのほうがムリ。コロナウイルスに限らず、肺炎を発症しながら仕事や生活できる患者のことを「Walking Pneumonia」=歩く肺炎と呼ぶそうだ。つまり原則ぜんいん感染してる設定で暮らすほうが合理的だとおもう。

ただ感染しても本人に限ってはどうってことない。
感染しても発症しなければいい。
発症しても肺炎にならなければいい(COVID-19による主な死因はARDS:急性呼吸窮迫症候群)。
肺炎になっても重症化しなければいい。
重症の肺炎になってもしななければいい(サイトカインストームによる急性腎不全や多臓器不全も死因になります)。

肺炎BINGO
とゆうわけで、肺炎重症化リスクを暗記するために肺炎BINGOを作成した。ポイントはセンターにSARS-CoV-2を配置したけど(すでに感染済の設定なので)べつにSARS-CoV-2と無関係なところでもBINGO列はつくれる。なにしろパンデミックなんか起こらなくても日本人の死因第5位(第1位がん/第2位心疾患/第3位脳血管疾患/第4位老衰)の破壊力だ。

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PowerPointのビンゴ用フォーマットを利用

・身体的要因:65歳以上、乳幼児、胸部腹部の手術後、肺疾患などの肺ダメージ歴、かぜ(インフルエンザ含む)、外傷、誤嚥、寝たきり、糖尿病・高血圧・腎臓病などの循環器系疾患、胃食道逆流、免疫抑制剤や抗がん剤などを使用
・環境的要因:5℃以上の寒暖差、不衛生、大量のウイルス・細菌に曝露
・生活習慣の要因:運動不足、飲酒、不安イライラ、喫煙、脱水、睡眠不足や疲労、顔に触る、栄養不足または暴飲暴食、不規則な生活、歯を磨かない
※「乳幼児」項目をどう扱うか迷った。通常乳幼児の肺炎は重症化リスクが高いと認識されるはずだが、2002年SARS-CoVによるSARS流行では死者に24歳未満がいなかった。「損傷のない肺」仮説、「免疫交差反応」仮説などあるようだがはっきりしない。近縁のSARS-Cov-2によるCOVID-19も同傾向の可能性? ただ重症化リスクは不明でも感染率は大人と同様と考えられ、つまり運搬者としては1人前とカウントすべき。

……けっきょく、規則正しい衛生的な生活を送りつつおうちでアニメみてだらだら過ごすのが正解? お食事と日光浴と運動と睡眠は忘れずに☆
予防にはマスクよりアニメ


都市封鎖による霧吹き効果
各国で発生した「都市封鎖後に一気に死者が増える現象」に名前をつけたいとおもった。※為政者が経済を犠牲にしても強硬手段に踏み切るほど感染拡大した後に「封鎖」されるため封鎖→死者急増、とゆう見た目上の数値でもある。しかし3月7日夜、ミラノ・ヴェネツィアを含むロンバルディア州全域&北部1600万人の内、1000人ほどが鉄道で脱出したそうだ(パーセンテージは低いが脱出した先での影響は大きい)。
一面に散らばった小麦粉の上から勢いよくボウルをかぶせるようなもの、だろうか。それともディフューザー効果? diffusion:拡散dis+fuse融合する、ラテン語L.fundere「注ぐ」が語源でおもに液体を注ぐ動作のこと。ベンチュリ効果? 圧力によって遠くまで散布されるイメージでは霧吹き効果かな。

封鎖すべきはグリーンゾーンのほう
・グリーンゾーン=非汚染区域
・レッドゾーン=汚染区域
たとえば東京都を封鎖できるとして(非常事態宣言を出しても法令上封鎖はできない)封鎖した場合、その直前に大慌てで何人がどこへ「脱出」するだろうか。「脱出」と思い込んでるのは本人だけで実態は「感染拡散」「ウイルスの思うツボ」「ほぼテロ行為」だけど。
東京都の人口は1395万1636人である。このうちたった5%でも69万人、八王子市民57万人ぜんいんよりも多いのである。日本の社会構造上、もっとも医療設備医療従事者が手厚いのは都市部のはずだ。レッドゾーンに医療が手厚く、グリーンゾーンの医療が手薄いなら封鎖すべきはグリーンゾーンのほうだろう。余力のないところは簡単につぶれる。都道府県で言えば岩手県・山形県・富山県・鳥取県・島根県の出入りを制限したほうがいい。個人情報保護の観点から市区町村は公表されないけど、山間部や離島のことを考えたら公表したほうがいいとおもう。たとえば伊豆諸島や小笠原諸島なんかは無事なんだろうか(伊豆諸島計2万3469人+小笠原諸島計3022人=2万6491人)。ネットワーク理論上、離れてることは感染症リスク低いはずだけど、さいきん観光だけじゃなく移住も人気あってでも医療体制や医療物資は薄い。どっちか都合のいいほうだけとゆうのはムリで、情報・金・感染症はぜんぶ人間を介して同量・同ルートに流れるのである。
3月25日20時からの都知事会見中継みたけど使える情報なくてがっかりだった(現時点での見通しと数値を基本的に出さない)。唯一はフジテレビからの質問に対しての国際感染症センター長・大曲貴夫先生の回答だろうか。発症者の5%が集中治療室に入り、さっきまで会話してたにもかかわらず「数時間で急速に症状悪化」「ひじょうに怖い」とゆう現場の所見。……、いや、使えないな。個人情報に抵触しないだろうから症状の変遷(回復期含む)についてもっと詳細に説明してほしかった。ただ「急変」がポイントならやっぱり過疎地・離島のリスクは高い。

遅くとも2019年10月には湖北省エリアで市中感染してた
3月13日付け香港の日刊紙「South China Morning Post」で中国政府は遅くとも2019年11月17日には湖北省で55歳の住民感染を確認していたと報じた。潜伏期間と重症化までのタイムラグを考慮すると、遅くとも10月ちゅうには市民は市中感染してたことになる。この人物がペイシェント・ゼロ(0号患者)ではないとしても、隠蔽が過ぎる。とりあえず東京都は東京五輪延期の損害賠償として8兆円を中国共産党に請求すべきだ。それと1月に習近平主席「世論の誘導を強化する」必要があると述べたあと、ジャーナリストとゆうか一般市民が多数行方不明になってる。
弁護士・陳秋実氏2月6日以降行方不明(病院の関係者にインタビュー)
武漢市民・方斌氏2月9日以降行方不明(武漢の病院前ワゴン内の遺体袋を撮影)
元キャスター・李沢華氏2月26日以降行方不明(感染者の遺体を搬送する高額バイトを取材)
だから、中国共産党の「感染封じ込め」自画自賛は無視していい。あれは中国国内14億人に向けたパフォーマンスだ。内政が悲惨なことになってるのかも。それでも使える情報は2019年10月感染確認⇒ほぼ無策⇒2020年3月やや小康状態? とゆうタイムスケジュールだ。おおむね5か月だ。ほったらかしても死すべきヒト(肺炎ダメージに耐えられないヒト)がぜんいん亡くなってウイルス増殖が落ち着くまで5か月か。


わかりやすいベスト・シナリオ:5月末日までに当日の新規確認感染者数ゼロ
日本で最初の感染者確認は1月中旬である。12月ちゅうには市中感染してたと推定して5か月後が目標のタイムスケジュールに妥当だとおもう。1年後とかに設定するとみんな絶望するとゆう点でも。それに今季は記録的暖冬だったから夏の水不足は予定通り、酷暑なら東京は6月には換気もままならないくらい気温急上昇する。その前に小康状態には落ち着かせておきたい。自粛関連死(仮)も懸念してる。
〈ベスト・シナリオに近づけるためにすぐできること〉
①ご家庭の水道光熱費の免除(もともと強制徴収した税金から支払うだけ)
たとえば災害時に避難所で使用した水道料金を請求されたヒトはいるだろうか。COVID-19拡大防止にはご自宅が避難所なわけである。だから一般家庭の水道光熱費を水道局・電力会社・ガス会社に国庫から支払ったらいいとおもう。もちろん使用料と支払い金額は公表および公文書に残して。税金払いなら手洗い・入浴・洗濯回数を増やしてウイルス濃度が下がる効果も。水道光熱費は1人1ヵ月1万円として1兆2680億円、3か月でも3兆8040億円ぐらいである(もっと経費かかったとしても和牛券より合理的)。それで自宅待機求めるなら筋は通るとおもう。
②グリーンゾーン(非汚染区域)の封鎖に近い出入り制限
まず市区町村の情報開示から、わかりやすい地図の作成を求めたい。NHKweb特設サイト他どのサイトもわかりずらい(てめえで作れと言われたら困る)。1番重要な情報が最下段に配置してある。感染確認および隔離されたら地図上の自治体をレッドゾーン=汚染区域に、退院したらグリーンゾーン=非汚染区域に随時更新&色分けしてほしい。累計にされると状況がわかりづらい。いま現在何人くらいが発症隔離=感染症病床使用=引き算で残数、なのか把握したい。nudge効果も出るとおもう。

ウイルスは細菌じゃない」内での繰り返しになるけど、4兆円の使途決定後はやらないべきことを猛アピール☆

仮想現実で感染拡大させた者(あるいは犠牲者)の行動パターンを現実世界に置換すると
A癒しの力を持つ者:医療従事者
B動ける保菌者:無症状感染者もしくは軽症者
C恐怖に駆られて未汚染地へ逃走する者:長距離移動者もしくは移住者
D見物する者:メディア関係者
Eわざと感染したうえで死者を増やそうとする者:テロリスト
上記5つの職業と行動パターンが本人の感染リスクおよび拡大リスクを高めるとゆうことは、15年も前にバーチャル空間で実証されてる。なんだって、2005年に仮想現実で起きた失敗を2020年の日本および世界各地で繰り返さなければならないのか。

まとめると、やらないべきことは5つ。
・移動しない
・共有しない
・集合しない
・接触しない
・さわがない

わかりやすいワースト・シナリオ:新国立競技場の初仕事が遺体安置所に
COVID-19がこのまま国内で爆発的に感染拡大した場合、日本の人口構成比は65歳以上の高齢者が約30%なので軽く4000万人が全滅することになる。約3800万人だけど65歳未満でも慢性疾患等でリスク高いヒトはたくさんいるので。そうなると遺体(まだウイルス残存してる可能性あり)の安置場所に困る、とくに都市部で。どこがいいかと思案すると新国立競技場が適任だ。江戸時代末期~明治時代初期のコレラ流行期には「早桶の列で日本橋が渋滞した」と江戸っ子たちが表現したけど、「2020年、新国立競技場の初仕事は遺体置き」も笑えそうにない。内閣総理大臣65歳、東京都知事67歳、医療従事者、おれの遺体含む。


自粛しろとは思わない。だれも補償してくれない海外旅行を自粛した憂さ晴らしに、上野公園でお花見してたのなら移動距離としては短くなってるので悪くないし、方向性は合ってる。ただ、ワースト・シナリオと1番苦労してるヒト(医療従事者)を想定して自重するのが大人にふさわしいふるまいだとおもう。

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